今日の誕生花は・・・・・・・・ツリガネソウ。
花言葉は・・・・・・・・・・・・・・感謝。

釣り鐘草学名Campanula spp.はキキョウ科ホタルブクロ属
地中海沿岸地方に原産
カンパニュラはラテン語の「小さな鐘」として、古くから「つりがね草」

昨今は此花に緒方拳出演の最終テレビドラマで唄われた再演の宮崎公演の
平原綾香の絶唱で音符の踊りの彩りが加わった





NHKラジオ深夜便教えてくれるきょうの一句


六月の風にのりくる瀬音あり
久保田万太郎

薫風の中にある香りに微かな秘め音
♪、みどりの森の彼方から
     アレは水車の回る音・・・♪
どうも、危機を知らせる瀬音かもー

経済の動きは政治状態を移す鏡ー
市場が荒れて、行き着くとこの展望が開けない
ギリシャ、をはじめユーロ圏危機で伝えられてたことが本家アメリカで表面化しつつアル。
「欧州経済危機劇」が遂に”本丸”アメリカに飛び火 ~世界大恐慌危機が再び~
連日のように欧州経済危機が叫ばれているが、これらが実態以上に過剰に報道される
一方で、莫大な債務を抱え、実質的に破産しているにも拘らず、景気回復しているかの如く演出されてきたのがアメリカ。
 欧州危機は勿論深刻であるが、深刻さの度合いではアメリカの方が断然”危機的”
本格的な世界大恐慌の”本丸”たるはアメリカである。
FRB・バーナンキが何の裏づけもない米ドル札を無尽蔵に刷り散らかし、天文学的に膨れ上がった国家としての債務上限額を幾度となく引き上げ、まさに”やりたい放題”の八百長を繰り返しているにも拘らず、
対米隷属、米国植民地化にあるゆえ当然かの如く、日本国内の大手マスゴミや御用評論家はその点にマトモに触れることなく
「ギリシャだ、スペインだ」とデタラメなコメントを繰り返している。
で、
今回、アメリカの雇用統計が市場予想を大幅に下回ったとして、
アメリカ株式市場が暴落し、一気にドル安が加速、
これも意図的に引き起こされた”八百長劇”であり、いつもの手口である。
つまり「ギリシャ危機」に端を発した「欧州危機」、更にはアメリカに飛び火しつつある「世界同時不況」などは、ユダヤ金融が支配する国際金融資本により過度に誇張された”虚構”なのである。
一握りのエスタブリッシュメント(特権階級)が意図的に引き起こした「世界恐慌劇」にて、”意図的”に毀損させられた一般市民の資産を”タダ同然”の金額にて買い漁ることによって”焼け太り”し、後の政界・財界を牛耳るという20世紀初頭の「世界恐慌」で起きたことが再び引き起こされようとしているー。
即ち、欧州を中心とする王族(日本の天皇家も含む)や国際金融資本(ユダ金)らが、システムとして完全に行き詰った「資本主義」を捨て、新たな”オーダー(世界秩序)””支配体制”を構築するべく、この手の「世界恐慌劇」が”意図的”に引き起こされるということでーある。
結果的
に全世界を焼け野原にして一から再建するという「焦土作戦」が繰り広げられ、その後、完全にシステム崩壊した「資本主義」に変わるシステムとして新たな”オーダー(世界秩序)””支配体制”が構築されるであろうということである。
 5月下旬に
「日本と中国が米ドル取引を停止し、6月より人民元/円の直接取引を開始する」との興味深い動きがあった。
これまで”世界の基軸通貨”たる米ドル決済に背くことはアメリカによる”血の粛清”を受ける行為であったはずが、アメリカの従順な僕(しもべ)たる財務省や”ちびっ子ギャング”安住淳がこれを堂々と公言しているのであるから、この発言がアメリカの信任を得た発言であることは疑う余地はないであろう。
これが真に意味するところは定かではないが、もしかしたらアメリカに寄生していたユダ金連中がいよいよ”腐った宿主”たるアメリカから本格的に”寄生先”を変えるという動きなのやも知れないー。
その真相については、引き続き、注視しながら探っていかねばならないがー
自明のこと
アメリカが沈めば、当然に大量の米国債を抱える日本も無事でいられるはずなどないー
いくら日本国債の9割以上が日本国内にて消化されているとはいえ、
愚かにも国債を発行しては米国債を買い続け、これを積み上げてきた日本の国際的信用力は失墜し、一斉に「日本売り」が加速して日本も焦土と化すことであろう。
国内の金融機関が機能不全に陥って資金の流れが滞れば、日本経済は瞬時にして停滞・逆噴射し、株式をはじめとするペーパー資産や不動産といった資産までもが大きく毀損することであろう。
そして、”意図的”に毀損させられた一般市民の資産を”タダ同然”の金額にて買い漁る輩どもが暗躍することであろう。

米株式・為替が暴落する中、”世相を映す鏡”とも言える金(ゴールド)価格が急騰する動きをみて”大嵐の到来”を実感している。





※参考1「忍び寄る世界大恐慌 ~「4月危機説」に現実味~」
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/790e27a95a81bec2d63309fe41c345f3
※参考2「米大統領令「国防資源の準備」が意味するもの ~迫りくるアメリカの国家非常事態~」
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/dcb50b96bac3d8d824fe77939a489a2b


◆米市場大荒れ ダウ今年最大下げ 
金・米国債にマネー逃避
 産経新聞 6月2日(土)配信
【ワシントン=柿内公輔】1日の米国市場は、米景気の減速や欧州債務危機への懸念から大荒れとなり、ダウ工業株30種平均は前日比274・88ドル安の1万2118・57ドルと、今年最大の下げ幅を記録した。
原油も急落する一方、安全資産とされる金や米国債に投資マネーが殺到した。

ダウは年初来安値を更新し、昨年12月21日以来、約5カ月半ぶりの安値水準をつけた。
ハイテク株主体のナスダック総合指数も79・86ポイント安の2747・48と急落。
前日反発した交流サイト(SNS)最大手フェイスブックも再び売られ、6・4%安で引けた。

原油先物は指標となる米国産標準油種(WTI)7月渡しが3・30ドル安の1バレル=83・23ドルと、8カ月ぶりの安値水準まで売られた。

同日発表された米雇用統計が市場予想を大幅に下回り、失業率が11カ月ぶりに悪化。景気を敏感に反映する非農業部門の就業者数も1年ぶりの低い伸びで、「米経済のエンジンである雇用が急速に鈍化している」(エコノミスト)との見方が市場で強まった。

ガソリン高や欧州経済のの不透明感も投資家心理を冷やしており、ミネソタ州で1日演説したオバマ米大統領は「(米経済への)深刻な逆風になっている」と危機感を募らせた。

一方、投資家のリスク回避の姿勢が強まり、債券市場では長期金利が急低下。代表的指標の10年債利回りの終値は前日より0・11ポイント低下し、1・45%と過去最低を更新した。
追加金融緩和の期待から金先物相場は急伸し、取引の中心となる8月渡しが57・90ドル高の1オンス=1622・10ドルと、1600ドル台を回復した。

どうなんだろうー

興味深い海外からの日本の状態を知らせる報道ー
2012年 5月 28日(月曜日) 17:45 イランラジオ
◆日本と中国がドルによる取り引きを停止
 

日本と中国が、ドルによる取り引きを停止します。
イルナー通信によりますと、日本と中国は、数日後から、ドルによる取り引きをやめ、円と人民元の直接取引きを実施することになりました。
中国のメディアは28日月曜、
「6月から、日本と中国が、円と人民元による取り引きを開始する」と報じました。
これについては、中国銀行や三菱東京UFJ銀行など、両国の複数の銀行が合意しているということです。
これは、昨年、野田総理大臣が中国を訪問した際に得られた両国の合意の一部となっています。
中国経済取引センターの調査局の関係者は、これは、日本と中国の貿易拡大と地域の経済回復に向けた歩みになるとしました。
日本と中国の2011年の貿易額は、およそ4%成長し、3580億ドルに達しました。

◆人民元/円の直接取引は6月1日から、財務省が正式発表
 2012年05月29日13時34分 ロイター

[東京 29日 ロイター] 財務省は29日、外国為替市場で日本円と中国人民元の直接取引を6月1日から開始すると正式に発表した。日中間の貿易取引が急拡大する中、直接取引でコストを削減するなど実需の利便性を高めることに加え、規制の多い人民元の国際化を後押しすることも狙う。
東京市場では1日から、都銀など取引参加銀行が短資会社を通じ、海外投資家向けのオフショア人民元(CNH)/円の取引レートの提示を開始。レートは常時提示し、取引にも応じる。東京に支店を置く外国銀行もレート提示や取引に参加できる。電子取引を通じた直接取引の導入も試行している。
同時に中国でも直接取引を始める。上海の外貨取引センター(CFETS)が1日からオンショア人民元(CNY)/円のマーケットメーカー制度を導入。外国銀行を中心とするマーケットメーカーが提示する人民元/円の平均レートを基準値として日々公表し、1日につき上下3%の変動幅以内でCFETSを通じて取引に応じる。
安住淳財務相は29日朝の会見で、直接取引の開始に歓迎の意向を示し「取引コストの低下や金融機関の決済リスク低減といったメリットがある。両国通貨の利便性向上や、東京市場の活性化にも資する」と期待を示した。
中国人民銀行も直接取引についての声明を発表。歓迎の意向を表明し、直接取引が通貨取引コストの削減や、日中の経済・金融面の関係強化促進に寄与すると期待を示した。
ただ、市場動向や取引量が狙いほど増加しなければ、直接取引は米ドルを介して行う現状より、結果として取引コストが割高となる可能性もある。市場では、直接取引のレートを提示しても、取引そのものが広がるかは「まだ未知数」(都銀の外為担当者)との指摘も出ている。
人民元と円の直接取引は昨年12月、野田佳彦首相と中国の温家宝首相が首脳会談で拡大方針を合意。米ドルを介さずに済むため取引コストを抑えることができるほか、人民元や円の国際的な利用を進することもできるなどとして、日中政府の合同作業部会が民間金融機関などと協議を進めていた。


3月30日以来9週連続の株価値下がり
8500円に
16パーセント1643円の下げー
平成4年以来19年ぶりのこと

来週も下げるハズー

デフレ傾向からの脱出が急がれるが
逆行の
大増税の13兆円の消費税強行!!
野田失政をメデイアは応援すんだが・・・
どこかくるってぇいるー

立向かう唯一の数を持つ政治家グループ
小沢一郎に
立ち上がってもらうに賭けている

野田VS小沢
本日再度の会談という

がんばれ 小沢
負けるな 一郎
マウス・クリック
    
 
↓ ↓ 
   http://localkyushu.blogmura.com/miyazaki_town           ↑  ↑
          
           ヨロシク


コメント

お気に入り日記の更新

最新のコメント

日記内を検索